授業・筆記試験・レポート Class and Exam

CAMPUS LIFE

授業時間

1講時 9:00〜10:30
2講時 10:40〜12:10
3講時 13:00〜14:30
4講時 14:40〜16:10
5講時 16:20〜17:50
6講時 18:00〜19:30

休講・補講・教室変更などの案内

セイカ・ポータルにて情報掲示・配信を行います。

暴風警報、特別警報、交通機関運休等による休校・休講措置

以下の①、②、③のいずれかに該当する場合、休校・休講措置が取られます。
 
① 気象庁が発表する気象警報において、「京都府南部」(もしくはその細分区域である「南丹・京丹波」、「京都・亀岡」、「山城中部」、「山城南部」のいずれかの地域)に暴風警報、もしくは特別警報が発令されたとき。
※大雨洪水警報では休校・休講要件となりません。
※特別警報の種類は問いません。特別警報は都道府県単位で発令されます。①は京都府に特別警報が発令された場合を指しますが、それ以外の地域に特別警報が発令された場合、発令地域にいる学生においては個別に公欠扱いとしますので、通学が可能になった後、教務チームに申し出てください。特別警報が発令された場合、発令地域にいる学生は、各自、ただちに命を守る行動をとってください。
 
② JR在来線(米原~神戸)、叡山電車(鞍馬線)、京都市営地下鉄、及び京阪電鉄(本線)、阪急電鉄(京都線)、近畿日本鉄道(京都線)のいずれかが運休になり、なおかつバス等の代替手段がないとき。
※②の交通機関での事故等による一時的な運転見合わせの際には休校・休講措置をとりません。
※その他の交通機関各線の運休は休校・休講要件とはなりません。
 
③ その他の事情により、休講・休校が適切であると学長が判断するとき。

休校・休講の判断基準

気象警報、交通機関の運休状況を以下の時刻にて確認し、基準に従い判断してください。
気象警報、交通機関の運休状況は、警報解除、運行再開が発報された時刻が基準となります。何時に発報されたかを必ず確認し、基準に従ってください。

気象警報

基準時刻 条件 休校・休講の措置
7:00 警報が解除されている 平常授業実施
警報が解除されていない 午前中休講
9:00 警報が解除されている 3講時より平常授業実施
警報が解除されていない 終日休校

交通機関運行の状況

基準時刻 条件 休校・休講の措置
7:00 運行が再開されている 平常授業実施
運行が再開されていない 午前中休講
9:00 運行が再開されている 3講時より平常授業実施
運行が再開されていない 終日休校

※9:00よりも後に警報発令または運行休止となった場合は、その時点から休校となります。

公欠について

授業欠席の理由が本学の定める事由に該当する場合、公欠(公的な理由による欠席)が認められる場合があります。公欠に事由に該当する場合は、以下に指定する書類を・文書を持参のうえ、教務チームで「公欠届」を提出してください(学校病気感染症以外の病気やケガは公欠になりません)。
授業科目担当教員に対しては、手続き完了時に窓口で受け取る「公欠届」のコピーを手渡して事情を説明してください。
 
事由 必要となる書類・文書 届出の期限
忌引
※公欠期間:本人と故人との関係に応じて異なります。「学修のてびき」を参照のこと。
葬儀案内状
※提出が困難な場合は、保証人による理由書(書式自由)でもかまいません。ただし、保証人の署名・捺印が必要となります
忌引期間終了後1週間以内
通学経路の交通機関が事故などにより不通になった場合 各種交通機関が発行する遅延・不通などの理由を証明する文書(延着証明書・遅延証明書など)
※延着証明書・遅延証明書は各種交通機関の駅で受け取れるほか、交通機関のホームページから入手することもできる場合もあります
交通機関が遅延・不通となった日から1週間以内
教育実習・博物館実習・介護等体験 教育実習・博物館実習・介護等体験の日程がわかる書類(窓口で複写後、返却) 教育実習・博物館実習・介護等体験が終了した日から1週間以内
裁判員制度による裁判への参加 裁判所が発行する証明書 裁判所での用務が終了した日から1週間以内
外国人留学生の在留申請等手続き
※公欠期間:申請日(1日)及び許可日(1日)
・入国管理局の申請受付票コピー
・新たに許可を受けた在留カード(窓口で複写後、返却)
申請手続き日から1週間以内
※入国管理局の申請受付票コピーの場合:申請後1週間以内
※新たに許可を受けた在留カードの許可年月日提示の場合:許可後1週間以内
学校感染症
※『学校保健安全法』に定める感染症は下記の通りです。公欠期間は『学校保健安全法施行規則』に定められた感染症の出席停止期間に準じます。
医師による診断書 届出の期限 完治後1週間以内

学校保健安全法及び学校保健安全法施行規則に定める下記の感染症にかかった場合、または疑いがある場合には、登校せず速やかに医師の診断を受けてください。その結果、感染症と診断された場合は、学生支援チームに電話連絡するとともに、医師の指示に従って登校せずに自宅等で療養してください。なお、公欠扱いとするためには、医師の診断書が必要です。

学校保健安全法に定める感染症

第一種

エボラ出血熱、クリミア・コンゴ出血熱、痘そう、南米出血熱、ペスト、マールブルグ病、ラッサ熱、急性灰白髄炎、ジフテリア、重症急性呼吸器症候群(病原体がベータコロナウイルス属SARSコロナウイルスであるものに限る)、中東呼吸器症候群(病原体がベータコロナウイルス属MERSコロナウイルスであるものに限る)及び特定鳥インフルエンザ(感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律(平成十年法律第百十四号)第六条第三項第六号に規定する特定鳥インフルエンザをいう。次号及び第十九条第二号イにおいて同じ)

第二種

インフルエンザ(特定鳥インフルエンザを除く)、百日咳、麻しん、流行性耳下腺炎、風しん、水痘、咽頭結膜熱、結核及び髄膜炎菌性髄膜炎

第三種

コレラ、細菌性赤痢、腸管出血性大腸菌感染症、腸チフス、パラチフス、流行性角結膜炎、急性出血性結膜炎その他の感染症
 
※感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律第六条第七項から第九項までに規定する新型インフルエンザ等感染症、指定感染症及び新感染症は、前項の規定にかかわらず、第一種の感染症とみなします。
 
※就職活動に伴う欠席の扱いについては、授業担当教員に相談してください。
※忌引により認められる公欠日数は親等級によって異なります。「履修のてびき」を参照してください。

長期欠席をする時

病気やそのほかのやむを得ない事由により長期欠席する場合は、事前もしくは事後1週間以内に教務チームと所属学科・コースの教員に連絡してください。教員から診断書などの証明書の提示が求められる場合があるため、証明書は各自手配をしておいてください。何の連絡もなく長期間の無断欠席が続くと、就学の意思がないものと判断されます。

筆記試験の受験及びレポートが提出できなかった場合

以下のやむを得ない理由によって、筆記試験の受験及びレポート提出ができなかった場合は、次回の授業時に担当教員に申し出てください。担当教員に連絡が取れない場合は欠席後1週間以内に教務チームに相談してください。

病気、ケガ 医師の診断書(試験日を含んだ日程が記載されたもの)
交通機関の遅延 交通機関が発行する遅延証明書または事故証明書
忌引(原則として3親等以内) 葬儀案内状または保証人の証明(捺印のこと)
就職活動に伴う採用試験
(採否に関わらないセミナーや説明会は除く)
採用試験を行ったことを証明する書類
裁判員制度による裁判への参加 裁判所が発行する証明書
学外実習、教育実習、博物館実習、介護等体験 教務チーム担当者が実習を行ったことを証明する書類
その他 理由を証明できる書類

問い合わせ先

京都精華大学 教務チーム(本館2F)
〒606-8588
京都市左京区岩倉木野町137
Tel:075-702-5119