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今日はタンターさんは居ません。代わりに中尾さんが来てくれました。講議内容は「ベトナム戦の概要と,日本のそれへの参加」みたいなものです。(資料も見ずにべらべらしゃべるので、真意のほどは各自確かめる必要あり!) 話は1954年の「ジュネーブ協定」から始まりました。

1954年 インドシナ・ジュネーブ協定
(ジュネーブ協定には様々あり、これは1954年。実質的にはベトミンとフランスの停戦協定)

ホー・チ・ミン筆頭とする,ベトナム民族解放同盟

インドシナ・ジュネーブ協定に至る迄も越南(ベトナム)の歴史とは対外侵略への抵抗の歴史であった。モンゴル、 清や(満州)勢らの侵略等,北属時代が続いた。
フランスは19世紀にベトナム植民地政策にふみきる。
French Indo China
当時のヨーロッパ勢は皆,中国をねらっていた。
(インドはイギリスが押さえていた)

*1(地図参照) フランスのベトナム侵略(1887フランス領インドシナ連邦)は,ハノイで起きたスペイン宣教師殺害事件がきっかけとなった。
  それからのフランスのベトナム支配が始まるが,彼らは土地制度改革をまったく行わず,ベトナムに母国(フランス)の分まで搾取したため,ものすごく貧困化。しかも,太平洋戦争の頃には日本も入ってきてしまう。日本は(麻や)食料を得ようとした。1945年、100万規模の死

フランス軍は日本軍在地中も駐屯。
ここには戦争が単純に2項対立でないことが見れる。
 
日本敗戦後の越南(ベトナム)では中国南部の共産圏と組む、ベトナム民主共和国(ベトミン)の勢力と
再び支配しようとするフランスとの戦争 → ゲリラ戦
フランスは大部隊を送り込む。(10万人以上)
・ハノイ
・ファイホン
・ダナン
・フエ
兵たんのための費用がかさむ
ハノイの西*2(地図参照)ディエンビエンフーではフランス大量 軍がやられる。ベトミン側指揮者ボー・グエン・ザップ。
 
こうして1954年協定へ
協定後にはロシア外務大臣モロトフからホー・チ・ミンにジュネーブ協定にて事を収めるように,との指示(があったのではないかとの仮説?)。
コミンテルン解散以前からつながりのあったソ連とは切られないホー・チ・ミンは従う。
○ジュネーブ協定での妥協はソ連の意志(?)
フランス VS ベトナム民主共和国
1 ベトナム国における敵対行為の中止についての宣言
2 ラオス王国における敵対行為の中止における宣言
3 カンボジア王国における敵対行為の中止における宣言
ベトナム国の代表 → チャン・バン・ドー氏の宣言(ホー・チ・ミン勢力ではない)
アメリカの代表 → ベデル・スミス氏の宣言「Take Note」とする(「そんなこともあったな」という意味。 ジュネーブ協定を妨害はしないというもの)
これらは国の宣言としてはあいまい。
*アメリカは調印せず「Take note」とする
☆ アメリカのベトナムでの位置と対応
中国経由でベトミン軍へアメリカ産の武器が流れていた。
国の方針としてはフランス植民地圏への支援。
(アメリカからの11億ドルの軍事資金はフランス軍戦費の75%以上にあたる)
1948年からはフランスの対ベトミンゲリラ地区制圧。しかし実質的には第2次大戦で打撃を受けたフランスにはアメリカの援助なしには無理なことだった(毛沢東の主権掌握からアメリカはフランスに手を貸しはじめる)
1946年 インドシナ戦前にホー・チ・ミンはアメリカへ援助を求めた。(アメリカは無視)
かつては日本が立てたインドシナ王国「バオ・ダイ」をアメリカは認めなかった。
中国で革命が起こる
トルーマンがバオ・ダイ承認
北ベトナムへのスパイ投入。「軍事顧問団」によるベトナムへのてこ入れ
アメリカは国境つづきにつぎつぎと共産化していく
[ドミノ理論] の可能性を恐れていた。
1965年からは B-52 の使用「北爆」
 
 
 
アメリカ軍 ・韓国軍
・オーストラリア軍
・アメリカ軍
沖縄は大平洋の"key stone(要石)"
1967年には沖縄から飛ぶ
資料: 新崎盛輝,中野好夫「沖縄70年前後」岩波新書
50万規模のアメリカ軍・・・半数近くは沖縄発
佐世保
横須賀
沖縄
.....etc
.
戦後日本の沖縄はアメリカによる軍政のもとに。
北方領土・沖縄復帰を掲げて自民党総裁になった佐藤栄作。非核3原則でノーベル賞(しかし裏があった)1964〜72内閣 (1972年沖縄復帰)

1950

1954


朝鮮戦では

 100483百万ドル

1955

1959

   176355百万ドル

1960

1964

   305950百万ドル

1965

1969

ベトナム北爆
 511284百万ドル

1970

1974

1526520百万ドル

*『昭和国勢総覧』(東洋経済新報社 1980年)による

 

(これらの数値に見れる以上にベトナム戦による日本経済発展への影響・費用は大きい。)

ミサイル用カメラ、非戦闘員として働く従業員etc...

 

 

 

 

 

授業は延長して行われました。それでも何か言い足りない様子でした。